紺野昌彦オフィシャルブログ・絶えまない変化の先に

ネット社会となってからはweb上に流れだす情報量が圧倒的となり、良いものも悪いもの氾濫している状態です。
これは個人や企業が情報を発信する複数のツールを手にしたことにより始まったのですが、その中でも何が重要で、どれが正しい情報であるかのかは、個々それぞれの高い情報リテラシーの必要性が必要です。こう言われだしてすでに数年が経過しましたが、その間も情報の量は増え続けているのです。

結果としてネット上のバーチャルマーケットだけではなく、それはリアル一般的な市場にも大きく影響を及ぼしています。

たとえば何度かブログにも書きましたが、その一つは物流の変化。衣服などをネットで買う世代、規模共に拡大し、既存のリアルショップにも影響が出てきだしているようですし、ネット生命保険などの価格やもそう。沖縄など観光地では、ＬＣＣ（格安航空会社）の航空券などネットをメインとした発券システムによる価格変化。ネット予約サービスの一般化による、旅行会社離れ、いわゆる団体傾向から個人傾向にシフトしている傾向は観光の各分野で顕著に見る事ができます。

この旅行分野で見てみると、個別での情報発信で独自の予約率が少しずつ上昇している傾向が面白いところではないでしょうか。ネット予約サービスの一般化で電話予約からネットでの予約に変化し、団体旅行から個人旅行にシフトしつつある状況で、さらにはソーシャルメディアでの独自ブランディングで新たな予約間口もビジョンとして持たらざるを得ない環境も生まれています。

ホテルの予約に関してもそうです。
従来のエージェントを介する予約から、ネット上の予約サイトがメインです。
僕自身も海外のホテルはすべて予約サイトを使っています。

要するに市場が多くの情報から選択する手段となったわけであり、既存メディアや何かより生の情報や、目的の情報発信者から直にやり取りするのがリアルに多くなるわけです。これは既に既存の物販店でも新たな販路ともなりますし、飲食店の場合はあらたなメディアへの露出による入店客の増加に直接現れています。

僕のお付き合いのあるお店や、クライアントさんのお店や会社も見る事ができます。これらソーシャルメディアでの露出と情報発信で、興味を持った人が来店した。今日だけでfacebookで3組お客さんが来たなど聞くことも多くなりました。

また毎月のように僕たちの企画で、ソーシャルメディアを利用したイベントを立ち上げるのですが、イベントをネット上で立ち上げるだけで、80名が数日で集まるのも珍しくありません。もちろん中には１００人、２００人の動員も何度も実現しています。
懇親会や交流会では1人4000円のイベントなのですが、ＰＣで１０分たらずのイベント作成時間で、32万円がどこかのお店に落ちるわけで、それもソーシャルメディア上にコアに露出があったり、繋がりがあればそこに行く確率が高まるわけであって、見方によれば従来のマーケットとは異質な事態とも捕らえることもできますね。

より企業や個人事業者が、人として（ネット上で人格を持ち）リアルでフレッシュな情報を提供し続ける。これが一番重要なポイントでしょうか。多くのＥＣでも同じ事が言えるのですが、単なる情報の発信もこれが重要な要素なのです。

これらの情報の伝播や、ネット上のネットワーク構成、そしてユーザー心理をもう少し理解すれば、今何をするべきかが見えてくるかもしれません。

実際に僕のビジネスで、僕が担当するのは、カンボジアやミャンマーの進出事業や海外在住時の投資案件の紹介だったりするのですが、この仕事のほぼ１００％に近い状態で、Facebookやブログからの情報発信による集客だったりします。
実際に紙媒体や電波媒体ではほとんど広告していません。

タイの不動産紹介にしてもしかりです。
ほぼwebでの完結です。
タイのコンドミニアムの紹介に関しては、ネットでの広告もウエイトを持たせてはありますが、これもFacebookやブログの連動での成果だったりもするのです。より多くの情報をどれだけ拡散できるかが一つのポイントでしょう。ですがその拡散は大きく共感が得られるものでなくてはいけません。

現時点ではアジアビジネスは広く認知されつつあり、ブームメントにもありつつある、拡大傾向の事でもあります。
そんなビックデータ上の拡大傾向にそったビジネスにシフトし、多くの貴重な情報を流しているのも今の戦略でもあったりするのです。



カンボジア、ミャンマーはまだ大きな上昇は見られませんが、タイに関しては大きく伸びにシフトしているのがわかるかと思います。
これに合わせたように僕たちの事業の業績も上がりつつあります。



アジア不動産の中でも大きく検索での実績を出しているのもタイの不動産だったりもします。



この中で安定的に推移しているのはタイ不動産で、マレーシアは報道などでの一過性のものの傾向が強いでしょう。
これら海外のビジネスや案件は日本からではネットに頼らざるを得ないのが実情です。だからこそ多くの情報の拡散が必要なのです。

今はまだその影響は２０～３０％前後のウエイトでしかないかもしれませんが、それが５０～６０％を超える日もそう遠くないでしょうね。

駄文に長々とお付き合い頂きましてありがとうございました。


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